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BOXIL SaaSセクションLINEマーケティング部門 1位受賞
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スマートキャンプ株式会社が今最も評価されているSaaSを表彰する「BOXIL SaaS AWARD2024」※においてBOXIL SaaSセクションLINEマーケティング部門1位を受賞しました。
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1つのLINE公式アカウントで担当者ごとにアイコンを使い分ける方法を紹介します。
人材業界、不動産業界、クリニックなど、お客様一人ひとりに営業担当がつくような業界であれば、担当者ごとにアイコンを設定したいと考えることもあるのではないでしょうか。
本記事では、LINE公式アカウントのアイコンを使い分ける方法を紹介いたします。
目次
LINE公式アカウントの「アイコン」は、ユーザーがアカウントを認識するための重要な要素です。
アイコンはプロフィールだけでなく、トーク一覧やトーク画面でも表示され、アカウントのイメージを左右します。
通常、LINE公式アカウントでは、1つのアカウントにつき設定できるアイコンは1つです。
LINE公式アカウントの使い方がメッセージの一斉配信など、「アカウント」対「友だち」のやりとりであれば1つのアイコンが設定できれば問題ありません。
一方で、人材業界、不動産業界、クリニックなど、チャット機能で顧客と個別にやりとりするよう「担当者」対「友だち」で使う場合は、担当者ごとにアイコンを使い分けられるとユーザーも安心できます。
※営業担当が個人のLINEでやりとりすることもありますが、個人情報漏洩の懸念や友だち情報がLINE公式アカウントに蓄積されずデータが分断してしまうことから、おすすめできません。
企業がLINE公式アカウントを運用する際、担当者ごとにアイコンを変更して「誰とやりとりしているか」を明確にすることはコミュニケーションを強化するために重要なポイントです。
特に、営業やカスタマーサポートの場面では、担当者の顔が見えることで、ユーザーに親近感を与え、信頼関係を築く助けとなります。
また、複数の担当者がひとりの顧客とやりとりをする場合、ユーザーから見ると誰とやりとりしているのかがわかりません。「いつもと雰囲気が違う」「以前伝えたことが伝わっていない」など、ユーザー視点で不安になることもありますので、アイコンを使い分けることは顧客体験を向上させる上で重要です。
LINE公式アカウントでは通常、1つのアカウントにつき1つのアイコンしか設定できませんが、次の方法を用いることでアイコンを使い分けることができます。
MicoCloudを使えば、メッセージ配信ごとにアイコンを切り替えることが可能です。
メッセージ単位でアイコンを切り替えることができるため、どの担当者からメッセージが届いているのかが一目でわかります。そのため、通常のLINEと同じく担当者とやりとりしているような体験を作ることができます。
また、MicoCloudを利用すればアイコンだけでなく、友だちのセグメント等に合わせてリッチメニューの出しわけも可能です。より友だちごとにパーソナライズされたコミュニケーションや行動の喚起が可能になります。
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アイコンの使い分けて運用する例を紹介いたします。
不動産業界では、「マーケティング部門」と「営業部門」でLINE公式アカウントの使い方が分かれています。
マーケティング部門では、LINE公式アカウントから物件情報を一斉配信して見込み顧客を獲得します。その後、営業部門では担当者と物件相談や契約などのやりとりをチャットを通じておこないますが、営業担当者は複数人いるため、アイコンを使い分けて営業担当とやりとりしているように見せています。
人材業界でも、営業部門に見込み顧客を引き継いだあとは、複数の営業担当者に振り分けされます。また、一人の求職者に対して求人を紹介するキャリアアドバイザーや契約面のサポートをするアシスタントなど複数人がやりとりをする場合があります。各担当者のアイコンを設定することで、求職者は今誰とやりとりしているのかがわかりやすくまり安心して利用することができます。
クリニックでは、LINE公式アカウントを通じて予約や問い合わせを受け付けている企業が増えています。一度、通院しはじめてからは担当スタッフが直接やりとりをする場合に使い分けが可能です。
LINE公式アカウントのアイコンは、1つのアカウントで複数のアイコンを使い分けることはできませんが、MicoCloudを使用することでアイコンを使い分けることができます。
Micoworks株式会社
ビジネスマーケティング部 Director
大手Web制作会社にてチーフデータアナリストとして、DMPの構築および活用支援、広告運用の業務に従事。マルケトではシニアビジネスコンサルタントとして業種業界を問わず、大手企業から中小企業まで、MAツールの導入や戦略構築支援を行う。 その後、複数の事業会社で大規模カンファレンスの企画運営や、オウンドメディアの構築などのマネジメント、アジアパシフィック地域のマーケティング戦略立案や広報活動など幅広い業務を経験し、現在に至る。
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