LINEツールは必要?公式アカウントとの違いを解説

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LINEビジネス

MARKETING

「LINE公式アカウントだけでツールを使わない場合と、何が違うの?」

LINEを活用したマーケティングを検討している方で、このように感じている方は多いです。しかもLINE公式アカウントは日々進化しており、これまでLINEツールでしかできなかったことがLINE公式アカウントのみで可能になった機能もあります。(機能UPにともない、2023年6月にLINE公式アカウントの料金プランが変更されます)

 

では、実際にLINEツールは公式アカウントのみの場合と何が違って、どういった企業が活用するべきなのでしょうか。

本記事ではLINE公式アカウントとLINEツールの違い、そしてLINEツールを利用するべき業態や企業について解説します。

 

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LINE公式アカウントとは

LINE公式アカウントの定義ですが、公式サイトで以下のように記載されています。

LINE公式アカウントは、コミュニケーションアプリ「LINE(ライン)」上で企業や店舗がアカウントをつくり、友だち追加してくれたユーザーに直接情報を届けられるサービスです。

LINEは1対1のやりとりですが、LINE公式アカウントは1対多のやりとりができるため、企業が情報発信をするプラットフォームとして活用されています。

複数の友だちにメッセージ配信する、1対1のチャットをする、自動応答メッセージを設定する、リッチメニューを作ることなど、企業がマーケティングに活用できる機能が豊富です。

料金は配信する通数によって変わり、たとえばフリープランなら1000通まで無料で配信することができます。(2023年6月以降は200通まで無料)

LINEツールとは

LINEツールとは、LINE公式アカウントの機能を拡張することができるサービスです。
LINE公式アカウントのみでも基本的な機能が備わっていますが、例えばLINE内で予約を完結させたい、自社の顧客データベースを連携させたいなどの高度な機能を使いたい場合はLINEツールが必須となります。

LINEツールは複数の会社から提供されていますが、「支援体制」と「重視するファネル」でカテゴライズすることができます。

支援体制

LINEツールのみを提供するパターンと、戦略からシナリオ構築まで伴走支援するパターンに分かれます。

LINEツールのみの場合は月額費用が数万円〜と低価格ですが、実際に効果を出すためにはPDCAをまわさなければならないため、LINEの運営担当者が最低1〜2名必要です。

伴走支援を提供するパターンでは月額費用は数十万円〜となり、担当者がアサインされ戦略構築からレポートティング、さらに改善提案から実装までサポートしてくれます。自社開発が可能なケースも多く、カスタマイズ開発の相談も可能です。

前者は個人事業主や小規模事業者に向いており、後者は従業員が30名以上や複数店舗を持つなど、一定規模のある事業者に向いています。

重視するファネル

LINEはお客様の各ファネル(新規集客、見込み顧客、既存顧客)に対して効果的なマーケティングができますが、LINEツールを提供している会社によって各ファネルに対しての強みが異なります。

同じLINEツールでも、新規集客のみに特化しているツールもあれば既存顧客のお問い合わせ・カスタマサポートに特化しているツールもあります。

あなたの事業部がLINEを使ってどのファネルの数字を改善したいのかによって必要な機能が変わってきますし、どのツールを選ぶのかが変わってきます。

LINEツールのみ可能な機能

ここでは公式アカウントではできない、LINEツールによって可能となる機能をまとめます。ただしLINE公式アカウントも随時機能アップデートがあるため、詳細についてはお問い合わせください。(記載する情報は2023年3月のものです)

流入チャネル分析

QRコードを出し分けることで、店舗で友だち登録したのか・WEB広告経由で登録したのかといった流入経路が分析できます。

また、同時にタグを設置できるため友だち登録時のあいさつメッセージやメニューなども出し分けることができます。

行動履歴取得

クーポンのURLやリッチメニューのタップ情報を取得でき、「この友だちは○○ジャンルの配信に興味がある」といった情報を把握でき、よりユーザーの興味関心にマッチした反応率の高い配信が可能です。

顧客情報管理

属性情報をタグとして付与することで顧客管理ができます。人材サービスや不動産など営業担当者がつく業態の場合、担当者タグをつけることで「自分の担当している友だちのみ」を管理画面に表示してチャットや配信設定ができるため、管理工数の削減ができます。

セグメント配信

友だち登録したユーザーの属性ごとにセグメント配信、いわゆるメッセージの出し分けが可能になります。LINE公式アカウントでもセグメント配信は可能ですが、ツール導入することでタグを自由に作成可能なところがポイントです。

シナリオ配信

LINE公式アカウントでは性別、年齢、エリアでシナリオを分岐させることが可能ですが、LINEツールを利用すればユーザーの反応に応じてより高度に配信を出し分けることが可能です。

例えば1つの配信に対してクリックがあった場合は興味がある可能性が高いので、クーポンやキャンペーンなど購買につながりやすい情報を配信し、クリックがなかった場合は口コミや体験談、無料コンテンツなどライト層向けの配信をする、などです。

複数拠点管理

大阪店の公式アカウント、東京店の公式アカウントが別で存在するような、複数店舗がある場合には友だち登録者の母数が大きくなります。加えて、関係者が多くなるためにLINE公式アカウントを複数開設するのが当たり前でした。

しかしこの形では、運営本部で一元管理できません。運用は各店舗に一任せざるを得ないため、どの店舗でどのような施策をし、どういった成果が出ているかがわかりませんでした。

LINEツールを使うことで、1つの公式アカウントを親として子アカウントを複数作成することができます。運営本部は各アカウントの状況を一元管理でき、しかも1つのアカウントに統一されるのでLINE公式アカウントの月額利用料金も削減できます。

リッチメニューの出し分け

ユーザーの属性タグによってリッチメニューをカスタマイズできます。例えば会員登録前の友だちには「新規入会キャンペーン訴求」をリッチメニューに表示し、すでに会員登録済みの友だちには「会員限定メニュー」をリッチメニューに表示することができます。

アイコン切り替え

LINE公式アカウントのアイコンは企業ロゴにすることが多いですが、担当者とやりとりをしたり相談する1対1のチャット時にも企業アイコンと企業名になってしまうため、不自然です。

ツールを利用することで、担当者の人物像がわかるアイコン(顔写真が多いです)と担当者名に切り替えてチャットができ、ユーザーの心理負担を減らすことができます。

カスタマイズ開発で可能になる機能

ここまで紹介したのはLINEツールが提供している機能ですが、カスタマイズすることでさらに高度な活用が可能となります。

LINEの公認パートナー企業や、開発体制が整っている企業でないと実装できないことがほとんどで、かつオプション費用や個別カスタマイズ費用がかかることを認識しておきましょう。

SFA・CRMツールとの連携

すでに自社で持っている基幹システムやセールスフォースなどのSFA(営業支援)、CRM(顧客管理)ツールとLINEを連携させることができます。

例えば「過去に購入した商品をもう一度購入する」「この商品を買った人はこんな商品も買っています」といった訴求を、個別に配信できます。

また、LINE内で情報入力してもらうことで基幹システムへの情報連携もできます。ユーザーはわざわざ自社サイトの会員登録フォームに遷移する必要がありません。

通知メッセージの活用

宅急便などの配送通知をLINEで受け取ったことがある方も多いのではないでしょうか。通知メッセージという機能を活用しており、LINEの友だち登録をしていない方にも、電話番号さえあればLINEのメッセージ配信ができる機能です。

※実装できるのはLINE Technology Partnerに認定された企業だけです。

LINEログイン機能

LINEログインは基幹システムの情報とLINE情報を連携させる機能で、貴社会員ページのメールアドレスとパスワードを覚えなくても、「LINEログイン」ボタンで簡単にログインでき、ユーザーの手間を省くことができます。

予約機能

LINE内で予約を完了させることができるようになります。これまではLINEから予約ページに遷移して予約するのが一般的でしたが、LINE予約・予約完了メッセージ、リマインドメッセージ、来店後のアンケートなど、予約に関する動線を全てLINE内で完結させることができます。

どういった企業がツールを活用すべきか

LINE公式アカウントとLINEツールの違いを述べてきましたが、当然ツールを入れた方が機能は充実しますが費用もかかります。

自社でどのツールを導入するかを判断するには、「抱えている課題と、課題を解決するには何が必要か」で考えるべきです。LINEツールは事業規模によってシステム提供のみと運用支援に分かれると前述しましたが、例えば規模が小さくても高単価な商材であれば運用支援(コンサルティング)付きにした方が費用対効果が合うかもしれません。

また、規模が大きくてもPDCAをまわす戦略チームが内製できる場合は、システムのみを低価格で導入することも選択肢になります。

自社にとって何が課題なのか?それを解決するにはどんなツール・サービスが必要なのかという順で、しっかり効果の出せる方法を選んでいただければと思います。

弊社ではLINEだけでなくSNSマーケティングに関する相談も無料で承っていますので、興味のある方はこちらからお気軽にお問い合わせください。

まとめ

生活の一部として日々、多くの人が利用しているLINE。新規顧客の開拓から顧客満足度の向上まで、LINE公式アカウントを有効活用することで確実に成果を生み出すことができます。

LINEツールはさらに高度な機能が使えるため、実際に対面接客しているのと変わらない顧客体験をLINE上で実現できるようになります。公式アカウントとの違いを把握したうえで、貴社の課題を確実に解決できるものを採用し、成果創出につなげていただければと思います。

この記事の著者

大里 紀雄Norio Osato

Micoworks株式会社

ビジネスマーケティング部 Director

大手Web制作会社にてチーフデータアナリストとして、DMPの構築および活用支援、広告運用の業務に従事。マルケトではシニアビジネスコンサルタントとして業種業界を問わず、大手企業から中小企業まで、MAツールの導入や戦略構築支援を行う。 その後、複数の事業会社で大規模カンファレンスの企画運営や、オウンドメディアの構築などのマネジメント、アジアパシフィック地域のマーケティング戦略立案や広報活動など幅広い業務を経験し、現在に至る。

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